一言で言うと、オンライン上に存在し、
「誰でも閲覧が可能且つ、取引の最初から最後までのすべての順序を記録した台帳」です。
本記事ではブロックチェーンとはどのようなものなのか、分かりやすく、簡単に理解ができるようにまとめていきたいと思います！
ブロックチェーンは誰が作ったのか？
2008年にサトシ・ナカモト（中本 哲史）という名前（偽名）を使った人物が、ネット上に公表した論文が起点となりシステムが構築され、
2009年にビットコインの仕組みそのものであるプロトコルと、取引やマイニングができるソフトウェア「Bitcoin-Qt」を完成させて、ブロックチェーンの運用が開始されるようになりました。
このサトシ・ナカモトという人物が誰だったのかという様々な推論が出てきていますが、正体は不明のままです。
発表された論文の1ページ目にある概要は、このように書かれております。
純粋な P2P 電子マネーによって、金融機関を通さない甲乙間の直接的オンライン取引が可能になる。
電子署名は問題の一部を解決するが、依然信用できる第三者機関による二重使用予防が求められため、その恩恵は失われる。当システムは P2P 電子マネーにおける二重使用問題の解決を提案する。このネットワークは取引に、ハッシュベースの継続的なプルーフ・オブ・ワークチェーンにハッシュ値として更新日時を記録し、プルーフ・オブ・ワークをやり直さない限り変更できない履歴を作成する。
最長である一連のチェーンは、取引履歴を証明するだけでなく、それが CPUパワーの最大のプールから発せられたことを証明する。大多数の CPU パワーがネットワークを攻撃していないノード（ネットワーク接続ポイント）によってコントロールされている限り最長のチェーンが作成され、攻撃者を凌ぐ。
ネットワーク自体は最小限の構成でよい。メッセージは最善努力原則で送信され、ノードは自由にネットワークから離脱、再接続することができ、離脱していた間のイベントの証明として最長のプルーフ・オブ・ワークチェーンを受信する。
論文はこちら
ブロックチェーンとは何なのか？
ブロックチェーンは、「分散型台帳（DLTは「Distributed Ledger Technology」）」と呼ばれる技術の一つです。
ブロックと呼ばれる箱の中にデータを格納し、それを鎖（チェーン）のように連結してデータを保管するイメージです。
参加者に同一の取引データを分散的に保持させることで、偽装や改ざんを行うことが非常に困難となります。
なぜこれほど注目されているのか？
ブロックチェーンが注目され、話題とされている最大の理由は、「第三者機関経由の集中取引」から「直接取引(非中央集権型)」へ転換するものだからです。
取引が「第三者機関経由の集中取引」から「直接取引(非中央集権型)」へ転換されると、第三者・仲介者が不要になります。
そうなることで、これまでの処理に掛けていた工数や人的リソース、時間などを削減が実現できるのです。
さらに、それが安全性が高く、改ざんなどが難しいということであれば、セキュリティ的な面でも安心できます。
ブロックチェーン技術を活用することで、資産の所有権の移動や清算を中央管理サーバを仲介せずに行うことが可能になるため様々な分野への応用が注目されて話題を集めているのです。
こちらは、ブロックチェーン上で利用される取引は、スマートコントラクトというプログラムにより可能になります。
*「ブロックチェーン上のスマート コントラクトについて」詳しい解説はこちら！
ブロックチェーンの特徴とは？
管理する主体がいない
取引記録の改ざんが困難
システムが止まらない
暗号通貨ビットコインの公開取引台帳としての役割を果たすために発明したものである[1]。ブロックチェーンの発明により、ビットコインは信頼できる当局や中央サーバーを必要とせず、二重取引問題を解決する最初のデジタル通貨となった。ブロックチェーンは決済手段の一種と考えられている[8]。ビットコインの仕組みは他のアプリケーションにも影響を与え[1][3]、一般に公開されているブロックチェーンは暗号通貨以外の分野でも広く利用されつつある。プライベートなブロックチェーンは、ビジネスでの利用が提案されている。コンピュータワールド（英語版）などの情報源は、ブロックチェーンのように適切なセキュリティモデルを持たないマーケティングを「スネーク・オイル（英語版）」と呼んでいる[9][注 1
ブロックチェーンが注目される理由
ブロックチェーンとスマートコントラクト
トランザクション
ブロックチェーンの種類
① パブリック型ブロックチェーン
インターネットに接続できる人であれば誰でも許可なく取引に参加できる
管理者が存在しないブロックチェーン
（ビットコインをはじめとする多くの仮想通貨がこの種類）
インターネットに接続できる人であれば誰でも許可なく取引に参加できる、管理者が存在しないブロックチェーン
（ビットコインをはじめイーサリアム、ライトコインなど多くの仮想通貨がこの種類）
マイニングと呼ばれる膨大な計算による承認によって管理者がいなくても
取引の正当性が担保されており、情報共有と相互監視によって自律分散型のネットワークを成立させている。
メリット：誰でもデータを参照できるので透明性が高いこと
管理者や管理組織の意向に左右されないこと
参加者がいる限り取引が止まらないこと
デメリット：新しい情報を書き込むための合意形成を行うのに多くの処理と時間を要する
スピーディに大量の取引を行うサービスには向かない
マイニングでは多くのマシンパワーや電力が費やされるため、エネルギーを膨大に消費する
データが完全に公開されているためプライバシーの保証はない
② プライベート型ブロックチェーン
特定の管理者（運営者）が存在する、限定されたユーザのみが利用できるブロックチェーン。
(中央集権型のネットワーク)
メリット：ブロックチェーン参加者を制限し情報の公開を管理することで、プライベートを保護できる
大量の処理が必要な場合でも迅速に対応できる。
（不特定多数のノードで合意形成を行う必要がなくマイニングも行わないため
取引承認におけるファイナリティを非常に早く出来る）
取引承認のインセンティブ（ビットコインなどにおけるマイニング報酬）が不要
※ノード＝取引参加者
デメリット：ブロック承認の検閲耐性や透明性が低い
管理者が独断的にルールを変更することが可能
ブロックチェーンサービスの開始コストが高い
管理者に何らかの問題や障害が生じたときにはシステムが成り立たなくなる恐れがある。（永続性の欠如）
こうした特徴から単体の企業や組織内での用途に向いているとされ、とくに金融機関が活用を推進している。
③ コンソーシアム型ブロックチェーン
複数の管理主体が存在するブロックチェーン。
パブリック型の分散性という優れた特徴と
プライベート型の迅速な大量処理が可能という機能を兼ね備えている。
メリット：セキュリティや耐障害性もプライベート型に比べると強固
改ざん耐性や分散台帳といったパブリック型の利点も受け継いでいる
デメリット：管理者が複数存在するためルール変更についても一定数以上の合意が必要
そのため同業他社が協力して構築するブロックチェーンに活用され始めていて、このコンソーシアム型で運用される仮想通貨も存在する。
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